地域の豊かな未来を共創する 山口フィナンシャルグループ

株主・投資家の皆さま INVESTOR 株主・投資家の皆さま INVESTOR

グループサステナビリティ方針

山口フィナンシャルグループは、「地域価値向上」に資する企業グループを目指し、かつグループ全体で意思を共有できるものとして「グループサステナビリティ方針」を策定いたしました。 本方針に基づく事業活動を通じて、地域の発展と未来づくりに邁進してまいります。

私たちは、地域の皆さまと共に歩み、共に成長するため、
様々な事業活動を通じて、多様な課題の解決に取り組み、
地域の価値向上を実践していくことにより、
持続可能な社会の実現に貢献してまいります。

マテリアリティ

山口フィナンシャルグループは、持続可能な社会の実現に貢献するために、特に重点的に取り組むべきESG課題「マテリアリティ」を特定いたしました。 事業活動を通して、以下12項目のマテリアリティの解決に積極的に取り組んでまいります。

【特定プロセス】

マテリアリティ

マテリアリティ

サステナビリティ推進体制

山口フィナンシャルグループは、事業基盤である環境・社会の持続可能性向上に貢献することで、当社グループ事業の持続的成長を図るサステナビリティ経営の推進を加速するため、代表取締役社長CEOを委員長とする「サステナビリティ推進委員会」を設置しています。また、委員会の下には分野別のワーキンググループを設置し、組織横断的な審議体制を構築しています。
サステナビリティ推進委員会では、サステナビリティ経営の推進を目的とした年度計画、施策等の検討、サステナビリティ経営の推進活動を総合的に把握するためのモニタリング等を実施し、委員会における審議内容は、グループ経営執⾏会議での議論を経て、定期的に取締役会へ付議・報告を⾏っており、サステナビリティに関する取り組みについて取締役会が監督する態勢としています。

推進体制

気候変動への対応

山口フィナンシャルグループは、2021年12月に気候変動の情報開示フレームワークを提言するTCFD(※)提言に賛同しました。
今後は、気候変動への取り組みを更に加速させ、TCFD提言に基づく情報開示を積極的に進めてまいります。

  • TCFD(気候関連財務情報開示タスクフォース)はTask Force on Climate-related Financial Disclosuresの略で、G20からの要請を受け、金融安定理事会(FSB)が2015年に設立。気候変動によるリスクおよび機会が経営に与える財務的影響を評価し、「ガバナンス」「戦略」「リスク管理」「指標と目標」について開示することを推奨しています。
TCFD